関東大震災から100年目
烏山上町会では​防災について随時新しい情報を載せています
できることからはじめましょう

​古馬会長が定例役員会で話した内容をお伝えします

・１.首都直下地震の国側の対応
・災害時に備えて
・避難所について
・関東の大地震の歴史

​​１.首都直下地震の国側の対応

①自衛隊

自衛隊は国の要請を受け、朝霞の航空自衛隊に災害の本部を設置する。全国から朝霞駐屯地に援軍、各種資材が運ばれる。
これを第５方面隊という。
池尻の自衛隊は医療の粋を集める自衛隊中央病院で、ここに大量傷者を搬入する。用賀の自衛隊は医療品等の保管所にあたる。

三軒茶屋にある自衛隊募集事務所は災害時、高層ビル屋上から渋谷、世田谷、目黒の被害状況を調査し、また分りにくい所は特殊オートバイを出して調べ朝霞本部に報告をする。
朝霞本部は各所から入る報告を分析し、大量傷者又は人命救助を必要とする場所に７２時間、３日間の救助活動を展開する。
各所にある募集事務所は全てこうした役目を負っている。
７２時間を過ぎると、救助活動から幹線道路の開通を目指す。援助物資は幹線道路を通って運ばれるため、開通するまで物資の配給はなされない。（幹線道路の車を排除するにしても積み上げるのでその後、車は使えない。そうした法整備が出来ていない）
緊急事態条項。

​​②警察

警察の活動も道路等の事情から、大きな活動はできない。
建設業者との提携で災害時、幹線道路の開通を協力してもらう。
人命救助等。
また、災害時には犯罪率の増加も著しいものがある。

③消防

大地震で火災が起きる事も予想される。しかし道路の通行が出来て火災現場に到着できるかが問題になる。
到着できない場合、地元の消防団が唯一の救世主となる。
また、大地震で負傷した人を、救急手配で呼んでも、回線はパンク、全ては機能しないと思われる。医師がいる避難所に行っても負傷者を松沢病院や自衛隊中央病院まで運ぶ手段がない。そのためのヘリは数台しかない。命の危険がある場合も助ける手段は少ない。

大地震が起きた時、我々は

大地震が起きると電気、ガス、水道はすべて止まります。
エレベーターも止まり、トイレも使えなくなります。
その時、何の準備もしていないと大変悲惨な環境に陥ることになると思います。

災害時に備えて

首都直下地震はいつ起きても不思議ではない時期にはいっております。
もし自宅で大地震が起きたら、必ず生き残れる様に対策を考えておかなければなりません。
自宅にいる為には、あらかじめ水や食料、簡易トイレの準備が必要です。
電気、ガス、上下水道が使えない状態で自宅にいるには、夜は照明、料理用のガスコンロ等、必要なものを考えて準備をしてください。

食料品等の備蓄

備蓄は本来、１週間から10日分が望ましいとのことです。幹線道路が開通しないと援助物資は届きません。
7日以上を持ちこたえる食料と水を備蓄してください。
避難所にある食料は乾パン、お粥、アルファ米といったところです。
しかも５００人が１日３食で３日分です。

あとはどうするのでしょう？

子どもさんが一緒なら尚、大変です。
備蓄と別にお子さんの好きなものをザックに入れてあげて、避難してください。

災害時、避難所は

災害時、家に住める状態なら、避難所に来る必要はありません。
集まって来た人達で、避難所の開設をします。
避難所に来た人は、お客様ではありません。
避難所は全員の協力で運営していきます。
また、避難所には限られた備蓄品しかありません。
避難所に入るにしても、自宅から必要品の持ち込みは大変重要になってきます。
持ち込みとは、ザック１個分です。
避難所にすべての人が入れる訳ではありません。
住民の避難所は決まっています。
マンションにお住まいの方は基本、入れません。
家をなくした人、高齢者、子ども、妊婦等が優先されます。

実はトイレが大問題

都心部では水洗トイレが普及していて、それが主流になっています。
災害時、上下水道が長期に渡り利用不能となる事が予想されます。
水洗トイレの使用に慣れた人達にとって、自宅でも避難所でもトイレの問題が一番大きな問題となり、ストレスになる事が予想されます。

３．まとめ

・町会や防災訓練に参加しない人達に、如何に防災の意識を持ってもらえるか。
　大部分の住民が、準備もなく、困れば避難所に、と思われて行動されても対応できないわけです。

・災害が起きて避難所に来ても、広場は人でいっぱいで避難所の準備をしている間、誰を避難所に入れるかを選別することになります。
　マンションの住人は耐震基準以上の建物なので対象外になります。
　優先するのは全壊家屋、高齢者、子ども等。町会エリア内に限定。
　他の人は中に入ることが出来ません。
　他を探すか、自宅に戻るしか方法はありません。
　準備をしていない大部分の住民にこの状況をどのように周知するのか、また行政の住民に対するＰＲ方法も再検討をお願いする必要があると考えます。

避難所について

避難所の実態

過酷な避難所の状況

日本の避難所は世界的に見ても圧倒的に数が不足しているかもしれません。
首都圏で大地震が起きると、それは東北や熊本と比べても人口密度が違います。
烏山上町会で考えると、町会世帯数１万軒、住民２万人です。
その人たちが定員500人の○○中学校に集まってきます。
中にはいれる確率は2.5％です。
この状態ですとすぐに定員１００％、避難所は埋まる状態でしょう。

避難所には地域の小、中学校が割り当てられております。
使われるのは主に体育館です。
体育館の大きさは小、中学校ともほぼ同じ大きさになっています。
震度５以上で避難所の開設となります。
避難所を運営する側は、まず、体育館にテープでレイアウト通りの線を張って通路を作り、住居スペースをつくります。
そしてそこに数組が入れるブルーシートを置いて、この状態で人を入れていきます。

東日本大震災や熊本地震の例を見ると避難所の環境はかなり過酷な環境と言えるかもしれません。
隣との間仕切りはない場合が多く、プライバシーは守られず、子供の泣き声や体調の悪そうな人がゴボゴボ咳をしていたり、走り回る音で落ち着かない避難所生活が始まることになります。
いつも明るく、騒がしいため、眠ることが出来ず、病気にもなり易く、たいていの方が体調を崩すのはほぼ確実のようです。
「避難所がこんな所なら来なければよかった」と家に戻る人も多いのです。
避難所がそういう環境だという事を前提に、非常持出し袋の中にはアイマスクと耳栓は必需品です。
それなしにはとても寝られません、と避難体験者は話します。
あと、持出し袋の中にお米を入れて持ってくること。
4日目からは食料がなくなるからです。
それともう一つ大事な事はスマートフォンです。
避難情報やその他さまざまな情報はラジオからだけでなく、ネットからの情報が不可欠です。
知人との連絡も可能になります。
電源ですが携帯用の太陽光パネルが物販店の防災グッズのコーナーに5000円前後で販売されています。
これは必需品です。

避難所でのルール

避難所のルールは事前に決められていて、張り紙で告知されます。
災害が始まってからのルールの変更はできません。
もし変更が可能だと、必ず「ルールを変更しろ」という人が出てきます。
そんな事になるときりがないからです。
そのためには決められたルール通りに行動し、みんなで一日も早く日常生活に戻る努力をする必要があります。
ですから「ルールを守れない人は出て行ってください」という事になります。

避難所で多発するトラブル

東日本大震災の時、海岸に打ち上げられた津波の被災者のポケットから、普通の避難所の人たちが財布を抜いていたという事実を聞いていましたが、避難所の中でも盗難は多く発生しています。
避難所に来る人達が皆、準備万端で来ている訳ではありません。
着の身着のままだったり、何も持ち出せなかったりしている訳です。
悲惨な状況になればなるほど、他人の所有物を盗むような人が出てくるのです。
トイレに行くたびに、自分の所有物が失われるのが日常茶飯事になります。
自分のスペースを離れる場合、貴重品は持ち歩くか、家族など信頼のできる人に留守番をお願いすること。
また、他人の前ではお金などの個人情報の話をしないこと。
サバイバルな状況ではお金があってもコンビニやスーパーには物品は置いてありません。
水や食料を他人に見せるのは危険であると知っておきましょう。

被災地で横行する犯罪

メディアの報道では被災地では皆が助け合って規律正しく生活されている、と言われていましたが、実際に被災した方や復旧活動に関わった人たちからは犯罪の話をかなり聞かされていました。
中でも、届け出にくい犯罪である女性へのレイプなどは相当数が闇に葬られたと思われます。
人気のない場所でのひとりの行動は避け、トイレや着替えはなるべく見張りを立てるように注意する事。
女性らしい服装は避け、なるべく複数で行動する事。

窃盗やレイプ以外でも以下のようなケースが散見される。

◎風呂やトイレを貸す、と言って女性や幼児を誘い出す
◎避難所での覗きや盗撮に注意する
◎避難所で、夜に見知らぬ誰かが布団の中に入ってくる
◎自宅に居ても震災ボランティアや消防隊を装い接近し、協力した後に高額請求をしてくる

こうした性犯罪は避難所の中でも起きているのです。
避難所の暗い部分ばかりを書いてきましたが、明るいニュースや感動する話も沢山有ります。
ここでは明るい話は割愛させていただきました。

自宅避難の勧め

避難所に行かない選択肢

避難所生活は悲惨で大変だということを別の所で書いてきました。
避難所に行っても中に入れてもらえるのかと心配する前に、避難所に行かない選択肢も考えてください。
大地震が発生したらスーパーやコンビニには買い物客が殺到し、食料品や生活必需品はあっという間になくなります。
頼りの支援物資がいつ届くのかは未知数です。
行政では３日頑張れば支援が来る、と言われていましたが、最近では１週間から１０日と認識を改めました。

まずは自宅で地震に遭遇しても生き延びる準備をしなければなりません。
地震の後に飛び散った物を片付けながら家族が生活できる空間を作ります。
もともと自宅には生活用品が揃っています。
日頃からいつも食べているものを、少し余分にストックして置くことです。

自宅避難で自宅には何を備蓄したらいいのか

飲料水
1日１人３リットルを目安に７日分の家族分を備蓄

非常食
缶詰やレトルト食品などは、日常的に保管されていると思います。
冷蔵庫の中には３日、４日分の食材があります。
足が速い順に使ってゆく。
また、ストックしてある食材もローリングストックを心がけ、無駄を少なくします。
保存食にはパスタも有効です。
保存期間も長く、何もなくても塩とオリーブ油が有れば美味しくいただけます。

トイレ
簡易トイレはいろいろなメーカーで販売しております。
ない時にはごみ袋に新聞紙を刻んで使う方法もあります。
使用済みは厚めのごみ袋に入れてゴミの日に出します。

カセットコンロ
暖かい食事やお湯は何よりのご馳走です。
カセットは多めに買っておく。
これさえあれば冷蔵庫の食材も無駄なく活用できます。

ライト
全体を照らす明かりはランタン、懐中電灯だけでは不便です。何種類かが必要です。

◎必要なものは自宅の中にあるので、片付けながら探してください。
　そうすることにより避難所より落着いた安心で安全な空間を保つことが出来ます。

大地震で生活インフラが止まった場合、復旧するまでかなりの時間がかかります。

電気
東日本大震災では早い所で当日、遅くても完全復旧まで約1週間でした。
停電したらブレーカーを下げる事。
上がっていると通電の際、通電火災のリスクがあります。

水道
東日本大震災では、水道で3日後に約半数が復旧。
３週間後にはほぼ全世帯が復旧。

ガス
東日本大震災では、ガスは安全面も考え、電気や水道より遅れがちに。
完全復旧まで約1が月かかりました。

◎これは東日本大震災で人口密度の低い東北地方の状態でした。
　人口密度の高い首都圏では果たしてどのように成るかは未知数です。

関東の大地震の歴史

災害の記録は江戸時代から始まっている。
それ以前は文字を書けなかったから、あるのは朝廷が記録したものである。
江戸時代には寺子屋などが出来て、一般住民も文字を覚える機会ができて、多くの記録が残っている。

江戸時代からの関東の大きな地震
１６０５年　慶長地震
１６２８年　寛永地震
１７０３年　元禄地震
１８５５年　安政地震
１９２３年　関東大震災　大正１２年９月１日　AM１１：５８発生

◎江戸時代以前には、一般の記録にはないが、その程度の地震はあったと思われる。
◎関東の地震は約１００年に一度ずつ起こっている。関東大震災から９９年。

関東大震災　概要

関東大震災は１９２３年(大正１２年)９月１日AM１１時５８分、相模湾北部を震源として発生した巨大地震でした。
地震の大きさはM7.9で地震としては最大ではありませんでしたが、本震から３分後の１２時１分にM7.2、その５分後の１２時０３分にM7.3という巨大な地震が３度発生した。
２度目の震央は東京湾北部、３度目は山梨県東部が震源となった。
(当初、被害が余りに広大で不規則だったため、正確な震央について少なからず疑問の声が上がっていた。１９９３年に岐阜測候所から地震の波形データーが発見されことにより、３つ子地震だったことが判明した)
この地震で神奈川、千葉、埼玉、静岡、山梨で震度６以上の揺れが発生。
震度７の地域は本震の震央とされる神奈川県小田原～鎌倉にかけての相模平野一帯から横浜、東京、房総半島南部にと広範囲にわたり、主要動が１０分間にわたって継続したといわれる。
人口密度の高い地域と火災により死者１４万人、現在の貨幣価値に換算して３２０兆円という甚大な被害をもたらした。

地震による倒壊家屋

地震の体験者によると、最初に地震を感じてからドーンという突き上げがあり純粋の上下動が５～６秒続いた。
収まったかと思ったその２０秒後に上下左右に３０センチも揺れるかという本震が１０分ほど続いた。
全体では余震を含めて１時間２０分程揺れ続けた。　
地震の直接被害は震源に近い神奈川の相模湾を望む地域(横浜、小田原、大磯、茅ケ崎、鎌倉)と房総の千葉(那古、館山、北条、舟形)が最激震地となり甚大で沿岸部の木造家屋３０％が一瞬で倒壊、震源近くの地域では７０％以上の倒壊率だった。
東京府は東京市とその周辺の郡部によって構成されていた。
山手線の内側あたりが東京市で、墨田川より東側が最も大きく揺れ、この地域の家屋倒壊率は２０～３０％近くに達している。
特に柳島一帯、本所、深川の大部分が最も被害が大きかった。
相模湾沿いの神奈川県と房総半島南西部に比較すると地震の程度が幾分弱かった。
震度は台地では軽く、台地と低地の接点と下町において激しかった。
それは下町の密集地域の民家が古く、また堅牢さを欠いていたことも原因しているが、地盤の強弱が大きく影響していることが実証されている。
東京市では日本橋区全壊不明、半壊不明、京橋区全壊不明、半壊４７、麹町区全壊３３７、半壊不明、麻布区全壊７２１、半壊９５４、深川区全壊不明、半壊不明、本所区全壊４９３、半壊４７９、浅草区全壊１３３、半壊１１８、芝区全壊３９８、半壊７７７、牛込区全壊５１５、半壊１００１などとなる。
下町に接した北豊島郡、南葛飾郡の一部は倒壊が激しかった。
北豊島郡には日暮里町、滝野川町、王子町、三河島町、南千住町など。
南葛飾郡では亀戸町、大島町、砂町，吾妻町など。
豊多摩郡には中野町、杉並村、高井戸村、淀橋町、目黒区、渋谷町などがあるが、揺れは激しかったが倒壊家屋は多くはない。
北多摩郡には府中町、立川町、調布町、三鷹村、神代村、千歳村、砧村などがあるが被害は千歳村で全壊１１、半壊９３で一番多く、砧村では全壊３、半壊３の被害だった。
東京湾はかつて海が大きく日比谷の辺りまで切れ上がっていたものを、徳川家康が江戸入りした1590年頃から干拓を進めていて、江戸時代も続けて今の形になっている。
そうしたエリアや池を埋め立てたエリアは特に大きな揺れや地盤沈下が著しかった。

地震による火災の状況

地震が起きた時、人々は激烈な振動に狼狽してかまどや七輪の火を消す精神的ゆとりを持つ者は少なかった。
殊に倒壊した家では、圧死から逃れるだけが精一杯で、かまどや七輪におこっていた火の上に木材や家財がのしかかり、たちまち火災が起きた。
また、天ぷら屋などの飲食店では、激しい震動で油が鍋からこぼれ出て引火した。
更に最大の発火原因になったのは薬品だった。
学校、試験所、研究所、製造所、工場、病院、薬局等にあった薬品類は棚等から落ちて発火した。
特に学校からの出火は最も多く、東京高等工業学校(３か所)日本歯科医学専門学校、陸軍士官学校予科理科教室、東京帝国大学工学部、同医学部薬学教室(４か所)、麹町高等小学校、等々。
地震発生と同時に、火災は東京市内15区すべてに起こり、麹町区１０、神田区12、日本橋区2、京橋区１０、芝区3、麻布区１、赤坂区4、四谷区１、牛込区5、小石川区7、本郷区１０、下谷区12、浅草区23、本所区17、深川区１１、計１３４、また郡部でも４４ヵ所から出火、合計１７８ヵ所にも及んだ。
そのうち８３ヵ所は、出火後消防署員、民間人の消火活動によって消しとめたが、９５ヵ所で発した火災は強風にあおられて巨大な火の流れとなって延焼し、さらに火災現場からの飛火も激しく、市内のみでも飛火によって百余ヵ所から火の手が上がった。
中には、墨田川を越えて対岸に飛火した例もあって、東京は火の逆巻く世界と化した。
大火災は、９月１日正午に始まり９月３日午前６時まで続いたが、東京市の４３．５％に達する千４８万５４７４坪という広大な地域が焼きはらわれた。
殊に日本橋区は１坪も残らず焼失し、浅草区９８．２％、本所区９３．５％、京橋区８８．７％、深川区８７．１％とその被害は甚大だった。
東京市の全焼戸数は、全戸数４８万３千戸の中の３０万９百２４戸に及んだ。
２百３９戸が半焼し、死者・行方不明者(圧死・溺死を含む)６万８千６百6０名、重軽傷者2万6千2百68名に達した。

本所被服廠跡、3万8千人の死者

東京市で最も悲惨な光景を呈したのは本所区横網町にあった被服廠跡であった。
陸軍省被服廠の建物があった場所で、2万4百30坪の広大な敷地で、付近の人々は絶好の避難地と考え、地元の警察署も同地に避難民を誘導した。
そのために多くの人々が家財とともにあふれたが、火が四方から襲いかかり、
家財に引火し、さらに思いがけぬ大旋風も起こって、推定約3万8千人という死者を生んだ。
この数字は関東大震災による全東京市の死者の５５％強に達する。
また、この頃の人々は家財道具を馬車や大八車に満載し、または背負って避難をしていて、それが道路、空地、橋梁などをおおい、人の流れは滞り、その多量の荷物が燃え上がり多くの焼死者を生む事になった。

激震地の災害

震源地の相模湾に沿った最大激震地の災害はすさまじかった。
小田原町では突然起こった上下動の烈震で、崖は一斉に崩れ、橋は落ち、家屋はもろくも次々と倒され多数の死者を出した。
箱根の温泉地でも８６６戸の家屋が倒壊し、旅館が断崖上から渓谷に墜落して四散した。
殊に塔ノ沢では渓流が崖崩れでふさがれて鉄砲水が起こり、旅館その他の家屋を流失させた。
横須賀の地震による被害もひどく、丘陵の地滑りが発生し、鉄道のトンネルが崩壊して列車３輌を埋め、２３０１戸の家屋が倒壊した。
浦賀、逗子、葉山、大磯、平塚、藤沢、鎌倉等の家屋もほとんど倒れ、平塚では海軍火薬廠でガスの引火によって大爆発が起こり構内の２２棟が飛散した。
神奈川県下の家屋倒壊数は、全壊４万６千７１９戸、半壊５万２千８５９戸、計９万９千５７８戸にのぼり、全家屋２７万４千３００戸の３６％強にあたる。
それ以外に津波によって流失した家屋が４２５戸もあった。
関東大震災の津波被害は大島、伊豆半島、房総半島、三浦半島、鎌倉に最高１２メートルの津波があり、多くの人家が流失したが、それらの地域に限定され、地震・火災による被害と比べるとはるかに軽微なもので、間もなく静まっていた。

吉村　昭　著　　関東大震災より引用

活動期に入っている日本

日本全体が地震の活動期に入っている。
東日本大震災は震度８で最大級の地震だったが、地震よりも津波で亡くなった人が多かった。
この地震は８６９年平安時代、貞観地震以来の大きさで、１４９８年、室町時代　明応地震は富士山の噴火、日本全体で地震が勃発し、今で言うところの南海トラフ地震が発生した。
浜松、名古屋、大阪、四国と大きな津波が発生した。